矯正費用の支払い方法は？費用の内訳や支払いのタイミングなども解説！

歯科医院で行う矯正治療は保険が適用されないケースが多く、費用が高額になりがちです。また支払い方法も歯科医院ごとに異なり、複雑だと感じる方も多いでしょう。
そこで今回は、矯正費用の支払い方法や料金の内訳、支払いのタイミングなどを詳しく解説します。

矯正費用は自費が基本

歯並びや噛み合わせの改善などを行う歯科矯正は、基本的に自費診療です。
治療の内容にもよりますが、支払い費用が100万円を超えることも少なくありません。健康保険は「身体に深刻な悪影響をおよぼすおそれがある病気の治療」に適応されるため、審美目的の側面が強い矯正治療では、現状保険が適用されないのです。

ただ以下の条件に当てはまる症例に限り、保険適用の対象になります。

①「別に厚生労働大臣が定める疾患」に起因した咬合異常に対する矯正歯科治療
→生まれつき噛み合わせに疾患がある場合

②前歯及び小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因した咬合異常（埋伏歯開窓術を必要とするものに限る。）に対する矯正歯科治療
→永久歯が3本以上埋没したまま生えてこず、「埋伏歯開窓術」という手術が必要になる場合

③顎変形症（顎離断等の手術を必要とするものに限る）の手術前・後の矯正歯科治療
→顎の骨の大きさや形、位置に異常があり、通常の矯正治療では改善が望めず、顎の骨を切るなどの手術が必要になる場合

いずれも、保険適用で治療が行えるのは「厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関」のみになるため、受診の際は地方厚生局ホームページを確認するといいでしょう。

矯正費用の支払い方法

歯科医院によって選択できる支払い方法は異なりますが、一般的なものご紹介します。

1：現金での一括払い

矯正にかかる費用の総額を、現金で一度に支払う方法です。多額の現金を手元に用意しなければならないデメリットはありますが、面倒な手続きも必要なく、分割手数料や金利なども一切かからないため、余計な出費を抑えることができます。

2：クレジットカード決済

クレジットカード決済では、一括払い、分割払い、リボ払いなど、さまざまな支払い方法を選ぶことができます。一括払いでは手元に現金を用意しなくてもよく、分割手数料などもかかりません。
分割払いやリボ払いなどを選択すると月々の出費を抑えることができますが、金利が比較的高めなのがデメリットです。また、歯科医院ごとに対応可能なクレジットカード会社が異なるため、クレジットカード決済を検討している方は、治療前に確認しておきましょう。

3：銀行振り込み

銀行振り込みの場合は振り込み手数料がかかりますが、多額の現金を持ち歩かないですむというメリットがあります。また銀行振り込みは基本的に一括払いなので、分割で支払いたい場合はほかの方法を選択しましょう。

4：デンタルローン

「デンタルローン」とは、歯科治療に関する高額な医療費を分割で支払うためのローンです。
住宅ローンや自動車ローンなどと同じく「目的別ローン」の一種で、借入金の使用目的が特定の歯科治療のみに限定されています。
複数の信販会社や金融機関で実施していますが、提携先は歯科医院によって異なります。多くの場合、歯科医院が窓口になって契約できるため、銀行など別の金融機関に行く必要はありません。
また、クレジットカードの分割払いに比べて金利が低めに設定されているのも特徴です。

5：院内分割払い

歯科医院独自の支払い方法がある場合もあります。クレジットカード決済やデンタルローンと違い、分割手数料がかからないケースも少なくありません。ただ、分割の回数が少なかったり現金のみの取り扱いだったりなど、歯科医院によってルールが異なります。

6：電子マネー決済

近年は、電子マネーで決算が可能な歯科医院も増えています。歯科医院によって使える電子マネーの種類が異なるうえ、そもそも電子マネーを導入していない歯科医院もあるため、支払いに電子マネーを希望する場合はあらかじめ歯科医院に確認しておくといいでしょう。

矯正費用の内訳は？

矯正治療にかかる費用は、治療内容や処置方法によって細かく分かれています。おおよその内訳は以下のとおりです。

本来、虫歯や歯周病の治療は保険適用になりますが、自費診療の治療と保険適用の治療を併用することは「混合診療」と呼ばれ、原則禁止です。そのため、矯正治療中に虫歯や歯周病になった場合、治療が保険適用外になることがあります。
また、前述のとおり矯正治療は基本的に自費診療なので、ご紹介した金額はあくまでも目安です。それぞれの工程でかかる費用は、歯科医院ごとに大きく異なる点に留意しましょう。

矯正費用を支払うタイミングは？

矯正治療にかかる費用を支払うタイミングも、費用の内訳同様歯科医院によって異なりますが、多くの場合以下3つのパターンに分かれています。

1：矯正治療にかかる費用のほぼすべてを一括で支払う

矯正装置の費用や受診ごとの処置料など、治療にかかる費用のすべてを先に支払う方法です。治療費総額制（トータルフィー制度）ともいいます。治療の期間が延びたとしても、通院費用が余計にかかることはありません。
すべてを一括で支払う分、最初に用意しなければならない金額が多くなりますが、分割の計画を立てやすいメリットもあります。

2：矯正装置に関する費用を先に払い、処置料は別途支払う

矯正装置にかかる費用は先にまとめて支払い、受診ごとの処置料は都度支払う方法です。最初の支払い費用に処置料が含まれていないため、治療費総額制よりも最初に用意する金額は少なくてすみます。
ただ治療が長引いて受診回数が増えると、その分受診ごとの処置料が増え、トータルの金額が高くなる場合があります。

3：矯正装置を使用するたびに費用を支払う

矯正装置の装着や交換のタイミングなど、治療工程をいくつかにわけ、工程ごとに都度支払う方法です。最初に大きな額を用意する必要がなく、治療を受けた分だけ支払うことができます。引っ越しや転院の予定がある場合はとくに便利な方法です。
ただ料金は装置ごとに異なるため、支払いの総額をイメージできないデメリットがあります。

ちなみに、子どもの矯正治療は「1期治療」と「2期治療」があり、歯の状態や成長具合に合わせて矯正治療を進めていきます。まずは1期治療の費用を支払って治療を行い、成長後に2期治療が必要となった場合は、その分の料金を追加で支払って治療を進めるのが一般的です。

医療費控除や高額療養費制度の利用

矯正治療で高額な治療費がかかった場合、医療費控除や高額療養費制度を利用することが可能なケースがあります。
医療費控除は、1年間（その年の1月～12月）の医療費が一定金額を上回った場合、所得税の控除が受けられる制度です。保険適用になる治療はもちろんですが、自費診療でも噛み合わせなどの機能を改善するための矯正治療に限り、控除を受けることができます。審美性の向上のみを目的とした治療は、控除の対象になりません。
高額療養費制度は、1ヶ月の医療費が一定金額を上回った場合、加入している健康保険組合に申請することである程度のお金が戻ってくる制度です。こちらは保険適用の治療のみで利用できます。

ただ、分割で支払うと期間内の支払金額が少なくなり、これらの控除や制度を受けられない場合があります。医療費控除を受ける場合は一括で支払うか、12月までに支払いが終わるようにローンを組むのがおすすめです。高額療養費制度を受ける場合も一括払いか、月の支払いが多めになるようローンを調整すると、制度を最大限に生かすことができます。

まとめ

矯正費用の支払い方法は複数の方法があり、歯科医院によって利用できる支払い方法が異なります。
どういった矯正治療でも、かかる金額は決して少なくありません。
支払い方法や金額について気になることがあれば、積極的に歯科医院側と相談し、ご自身が納得できる方法を選びましょう。